【徹底解説】SAPコンサルは在宅で働ける？リモート可能な案件の実態と条件

SAPコンサルは「常駐が当たり前」という印象を持たれがちですが、2026年現在では在宅・リモートで働ける案件も着実に増えています。
特にクラウド化やグローバル案件の増加により、SAPプロジェクトの進め方そのものが変化しています。

一方で、すべてのSAP案件が在宅可能というわけではなく、フェーズや役割によって条件は大きく異なります。
本記事では、SAPコンサルが在宅・リモートで働ける案件の実態と、その条件を整理し、どのような人がリモート案件に適しているのかを解説します。

なぜSAPコンサルの在宅・リモート案件が増えているのか

クラウド化とRISE with SAPの普及

SAP案件の在宅化が進んでいる背景として、S/4HANAへの移行とクラウド前提の導入が挙げられます。
SAPが公式に推進している RISE with SAP では、インフラ運用を含めたクラウド移行をパッケージとして提供しており、オンプレミス時代に比べて拠点依存が小さくなっています。

SAP公式の「RISE with SAP」紹介ページでも、クラウド活用による柔軟なプロジェクト運営が強調されています。
（参照：SAP公式サイト「RISE with SAP」）

これにより、設計・保守・改善といった工程は、オンライン中心で進められるケースが増えています。

企業側の働き方改革とグローバルプロジェクトの増加

企業側でも、働き方改革やグローバル展開の影響により、場所に縛られないプロジェクト運営が一般化しています。
特に海外拠点を含むSAPロールアウト案件では、もともとオンライン会議が前提となるため、在宅での参画が自然に受け入れられています。

在宅・リモートが可能になりやすいSAP案件のフェーズ

要件定義・基本設計フェーズ

業務要件整理やFit／Gap分析、設計レビューといった工程は、資料とオンライン会議を中心に進められます。
そのため、このフェーズではフルリモート、もしくは月数回出社といった条件の案件が増えています。

SAP導入プロジェクトの進め方については、SAP公式ドキュメントでも、オンラインを前提とした設計・レビュー体制が一般化していることが示されています。
（参照：SAP Help Portal「SAP Activate Methodology」）

保守・運用・改善フェーズ

保守や運用改善フェーズでは、問い合わせ対応や設定変更、影響調査が中心となります。
これらの業務はリモート環境との相性が良く、中長期の保守案件では在宅比率が高くなる傾向があります。

在宅が難しくなりやすいSAP案件の特徴

導入初期のワークショップ中心案件

導入初期に業務ワークショップや現場ヒアリングが多い案件では、対面でのコミュニケーションが重視されることがあります。
この場合、在宅と出社を組み合わせたハイブリッド型の働き方になるケースが一般的です。

現場調整・合意形成が主業務となる案件

関係者が多く、合意形成に時間を要するプロジェクトでは、「対面のほうが早い」と判断され、出社頻度が高まることもあります。
在宅前提で始まっても、途中から条件が変わる可能性がある点には注意が必要です。

在宅SAP案件でも求められるスキルとスタンス

業務とSAPの両面を理解する力

在宅環境では、細かなフォローを受けにくいため、自走力が重要になります。
業務背景を理解したうえでSAP設計や影響範囲を説明できる人材ほど、リモート案件で重宝されます。

可視化とコミュニケーション力

進捗や課題を資料やテキストで分かりやすく共有できるかどうかは、在宅案件での信頼を大きく左右します。
「見えないからこそ、分かる状態を作る」意識が求められます。

在宅SAPコンサル案件の単価実態

在宅・リモート案件であっても、SAPコンサルの単価が下がるケースは限定的です。
2026年時点では、月130万〜180万円前後が中心帯となっており、上流工程や専門性の高い案件ではそれ以上となることもあります。

SAPを含むIT・DX人材の不足については、経済産業省が公開しているDX関連資料でも指摘されています。
（参照：経済産業省「DX推進指標・DX関連政策」）

人材需給のタイトさが、在宅案件でも単価が維持されやすい背景となっています。

在宅SAP案件を選ぶ際の注意点

在宅という条件だけで案件を選ぶと、役割や期待値のズレが起こりやすくなります。
どのフェーズを担当するのか、どこまで裁量があるのか、対面対応が必要になる条件は何かを、事前に確認しておくことが重要です。

在宅であっても、上流から関与できる案件ほど、経験としての価値は高くなります。

まとめ｜SAPコンサルは「条件次第」で在宅が現実的になる

SAPコンサルは、すべての案件が在宅可能というわけではありません。
しかし、設計・保守・ロールアウトといったフェーズを中心に、在宅・リモートで成立する案件は確実に増えています。

自身の強みと案件条件を正しくすり合わせることで、在宅という働き方と高付加価値なキャリアを両立させることが可能です。

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投稿者プロフィール

堤史明/Tsutsumi Fumiaki

Ascend株式会社 代表取締役
早稲田大学卒業後、NEC、アクセンチュア、BCG（ボストンコンサルティンググループ）を経てAscendを創業。
製造業を中心に、SCM戦略策定/業務設計やERP導入などのグローバルプロジェクトをリードし、
DX/IT戦略立案、PM/PMO、新規事業開発など、企業変革を支えるコンサルティングに幅広く従事

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